腰部脊柱管狭窄症診療ガイドライン

腰部脊柱管狭窄症診療ガイドライン

腰部脊柱管狭窄症の患者の多くは高齢者で、高齢化社会の進行で患者数は多くなり、治療例もまた多く残されています。

日本整形外科学会は腰部脊柱管狭窄症について、エビデンスに基づく診療ガイドラインの作成を行い、2011年11月に、日本での「腰部脊柱管狭窄症診療ガイドライン」が発表されました。
このガイドラインは、病態・自然経過、診断、治療、予後の4章からなり、合計17のクリニカルクエスチョンについて記載されています。

ガイドラインでは、腰部脊柱管狭窄症を症候群として定義し、下記のような診断基準(案)が提示しました。
腰部脊柱管狭窄症と診断するには以下の4項目全てを満たす必要があります。

1)殿部から下肢の疼痛やしびれを有する。
2)殿部から下肢への疼痛やしびれは立位や歩行の持続によって出現あるいは増悪し、前屈や座位保持で軽快する。
3)歩行で増悪する腰痛は単独であれば除外する。
4)MRIなどの画像で脊柱管や椎間孔の変性狭窄状態が確認され、臨床所見を説明できる。
  

神経性間欠跛行は腰部脊柱管狭窄症の特徴ともいえる症状なのですが、立った時のみに殿部から下肢の疼痛やしびれが増強して歩けなくなる例や、歩くことによって殿部から下肢の疼痛やしびれが増強するものの、休息をとらないでも歩き続けることができる例があることから、神経性間欠跛行を必須条件とはしなかったようです。

「症候群」ということで、複数の症候の組み合わせによって診断するのが妥当とされています。