脊椎すべり症を伴わない脊椎管狭窄症には手術が有効

脊椎すべり症を伴わない脊椎管狭窄症には手術が有効

イギリスのダートマス大学の調査によって、脊椎すべり症を伴わない脊椎管狭窄症であれば、手術をした方が手術をしない治療法よりも効果があることが報告されています。
この調査は、2000年3月から2005年3月まで、神経根型の下肢痛または神経原性間欠跛行が12週間以上持続して、画像診断により脊椎すべり症を伴わない腰部脊椎管狭窄症で、かつ手術の適応と判断されたアメリカの患者を対象に行われました。

調査への参加を同意した患者289人の内、138人が手術、151人が非外科治療に無作為に割り付され、無作為割り付けに同意しないで、自ら治療法を選択した患者は観察対象とされて、全体で365人が登録されています。全体の平均年齢は65歳です。

手術対象者には、標準的な減圧椎弓切除術が適用され、一方の非外科的治療対象者には、理学療法、自宅で行う運動に関する教育またはカウンセリング、非ステロイド抗炎症薬の投与などが行われました。

評価指標は、6週後、3カ月後、6カ月後、1年後、2年後の、MOS SF-36(QOL指標)の疼痛と身体機能のスコアと、修正Oswestry疼痛障害尺度が設定され、更に患者自身の現在の症状と治療に対する満足度、狭窄症と腰痛のわずらわしさなどが設定されました。

この結果、全ての点で手術を行った方が良い結果が出たということが報告されました。