脊柱管狭窄症で固定術が採用されるための条件など

脊柱管狭窄症で固定術が採用されるための条件など

脊柱管狭窄症は脊椎中央にある神経の通り道が、さまざまな要因で狭窄され、腰や下肢に痛みやしびれを引き起こします。そんな脊柱管狭窄症でも手術を実施しないで症状が軽快するケースもありますので、特殊な事例を除くと、除痛と保存療法を継続します。

ただし症状が進んでから診断を受けて、すでに排泄障害がある、間欠跛行がひどい、また痛みがひかず日常生活に著しい障害をきたしている場合は手術治療となります。

脊柱管狭窄症の手術目的は、狭窄に関わる解剖学的因子を除去することで、脊柱管を広くして神経を開放することにあります。
一般的な手術としては、約6センチ~10センチ切開して、脊椎後方部の椎弓と呼ばれる部位を一部か全部を切除して、脊柱管内の馬尾神経や神経根を開放します。これは圧迫を受けている神経を開放するために行なわれる「片側進入両側部分椎弓切除術(顕微鏡下)」と呼ばれるものですが、同時に固定術を行い、脊柱管狭窄症の再発をより少なくすることが必要なケースもあります。

実際に固定術を行う場合は、症状毎に細く検討することになりますが、固定術を行う目安となる項目は、65歳未満であること且つ骨粗鬆症でないこと、主症状が腰痛であり間欠跛行でないこと、65歳以下で重労働に従事する方、などがあげられます。

一般的に固定術まで行なっておくと、腰痛の再発はおさえられると考えられますが、100%再発しないとは言えません。これは他の腰痛の手術にも言えることですから、手術を受ける方はこの点を十分理解しておく必要があるでしょう。